茂浦鉄道　【机上調査編　第９回】

『このレポートは、「日本の廃道」2013年7月号に掲載された「特濃廃道歩き　第40回　茂浦鉄道」を加筆修正したものです。当記事は廃線探索をテーマにしており、不用意に真似をした場合、あなたの生命に危険が及ぶ可能性があります。当記事を参考にあなたが廃道へ赴き、いかなる損害を受けた場合も、作者（マイみちスト）およびみちこ編集室・道の駅連絡会は責を負いません。』

 

幻の大陸連絡港と運命を共にした、小さな未成線

 

所在地　青森県東津軽郡平内町

探索日　2010/6/6

 

 

 

 

 

茂浦鉄道は大正元年11月21日に着工を国に届け出た。この時点では、指定されていた竣功期限である大正2年11月13日までほぼ丸1年あったが、会社はこの間に竣功の届けを出さなかった。会社がその代わりに大正2年11月11日に提出したのは、次の文書だった。

 

 

工事竣功期限延期申請

 

表題の通り、竣功期限を大正3年11月13日まで1年間延期して貰いたい旨の申請だ。

 

実は、竣功期限内に竣功できず、かつ延期申請も受理されない場合、施工認可が取り消されるばかりか、鉄道事業の免許まで無効になるという、極めて厳しい措置が待っている。そのため、会社としては是が非でも延期申請を受理される必要があったが、それには開業に向けた全社的努力が継続されていることと、工事の遅延にやむを得ない事情があったことを説明し、納得を得る必要があった。

これは、茂浦鉄道が会社設立後初めて迎えた危機的な場面だった。

 

しかしそもそも、なぜ会社は期限内に工事を終えることが出来なかったのだろう。その理由を、申請書は次のように弁解している。

 

 

①冬期積雪と②用地買収不調という2つの問題を挙げている。

ぶっちゃけどちらの問題も特別に同情すべきとも思えない、会社の準備不足を指摘されても仕方がなさそうな平凡な内容だ。

やはりこれだけでは納得されないと思ったのか、次に掲載する工事実況調書を添付して、遅延がありつつも、工事が着実に進んでいることをアピールしている。

 

 

 

 

工事実況調書

 

この文書では、大正2年11月時点での土工や隧道など工事項目ごとの進捗度合いが説明されており、現地探索で発見した様々な遺構の来歴の解明に繋がる、貴重な内容だ。箇条書きで進捗率を拾ってみよう。

 

 

これらの数字が、実際の工事状況を正確に反映していたかについては、残念ながら証明する他の資料がない。正確だとしたら、会社は着工から最初の1年間を、それなりに誠実かつ真剣に、工事に向き合っていたと思える。項目によって大きな差はあるものの、全体としては50％程度の完成度には至っている印象だ。申請の通り、あと1年延期すれば、竣功できそうである。

 

 

これらの数値を、現存する遺構と対比させてみたい。まず、計画全長180ｍといわれる峠の隧道は、隧道現地では両側坑口跡地とみられる窪地が発見されたものの、そこに洞内へ通じる開口部はなく、実際の掘削がどの程度進んでいたかについては、これまで情報がなく、不明だった。

しかしここで、「予定数量の略五合五厘余りの竣功なり」と明かされたことで、着実に地中での掘削が進んでいたことがはっきりした。現状は坑口が埋没しているだけで、地中にはいまも、当時掘られた坑道の一部が残っている可能性が高い！

 

 

「橋梁にありては暗渠工事全部の竣功を告げ」とある。つまり、全線に橋梁は暗渠型式のものが1ヶ所だけで、それが既に完成しているという。これこそが、茂浦鉄道最大の遺構として知られる、茂浦沢に架かる「溝橋」に他ならないだろう。確かに、外見上は完成している暗渠だったが、その完成が、資料からも裏付けられた。

 

 

線路土工や隧道、橋梁といった山間部の工事が比較的順調に進んでいる一方、終点である茂浦港や茂浦駅予定地周辺の進捗遅延が目立つ。

港の心臓部といえる桟橋工事は、「目下施工認可申請中にして未だ認可を得ず又海浜に接する線路工事及び波止工事は其筋の認可未済の為め未だ着手するを得ず」とあって、港湾工事がほとんど進捗していない。桟橋など一部の設計は、工事施工認可申請書（机上調査編第7回参照）の段階では、「更に認可申請を為す」とあって、未定のままで認可を得ていたのだが、それが未だ決定できず、足を引っ張り始めている様子が見て取れる。ただし、具体的に港湾設計を確定させる障害がどこにあったかは、残念ながらこれらの資料からは分からない。

最後に用地問題だが、やはり人口が多い市街地にある停車場（駅）用地の買収に手間取っているようだ。山口集落で伝承されているような、地価のつり上げを狙った買収劇などが実在し、影響していた可能性がある。

 

 

会社として、この延期申請が通るかどうかは、事業の生命を握る大問題だったが、国は特に新たな注文を付けることもなく、申請通り、大正2年11月13日までの1ヶ年の竣功期限延期が認められた。